犬との生活は必ずしもトラブルと無縁とは限りません。
愛犬が思いもよらぬ時に加害者になってしまう事もあれば被害者になることもあります。
でもあまりに突然の出来事にどう対処したらいいのか？誰に相談したらいいのか？と迷ってしまう事もあります。
もしもの時に備えて相談先や対処法に関する知識をもっておくと安心です。
愛犬が交通事故の被害者になってしまった時は
散歩中に愛犬が車に引かれてしまった、自転車と衝突事故を起こしてしまった、子供の乗る自転車に巻き込まれてしまったという事故が日々起きています。
もちろん散歩中は飼い主がリードをしっかりと持ち、愛犬の行動範囲に注意を払うべきですが、かならずしも犬に原因がある事故ばかりではありません。
このような時、つい愛犬の状態に動転してしまいがちですが必ず、
- 相手の連絡先
- 車のナンバーや情報
- 周囲にいる目撃者の連絡先
を控えておくよう心掛けておきましょう。
事故の程度によっては警察への連絡も必要です。
犬は法律上は「物」として扱われます。物扱いへの様々な意見はありますが、現状で他人の物を壊す行為、危害を与える行為は違法です。
たかが犬と考えずにおちついて適切な行動を取りましょう。
事故による治療費の負担は裁判になる事例もあるほどに扱いが難しいものです。
中にはたかが犬という言葉と共に事故の責任を放棄する方もいます。
でも動物医療は時には高額な費用が必要になることもあるので、スムーズな解決がみられない時は法律の専門化や自治体の法律相談を活用し対処しましょう。
愛犬が他人や他犬を傷つけてしまった時は
散歩中に愛犬が他人や他犬を傷つけてしまった場合、事故や怪我の責任は飼い主に生じます。
直接噛みつかない場合でも驚かせ転倒させてしまった場合も同様です。
このような場合、速やかに行動をしましょう。
- 救急車を呼ぶ必要があるか
- 家族の連絡の必要があるか
- 周囲に助けを求める必要があるか
をその場で判断しなければなりません。
ただ自分自身も犬を連れているので、必ずしも適格に行動が出来ないこともあるでしょう。
そのような場合は自身の連絡先を伝え、一旦自宅に犬を置きに帰ってから再度連絡を入れると良心的です。
たとえばドッグランなど犬の自由行動が認められている状況では、不意のタイミングで喧嘩が起き片方が怪我を負う事もあります。
ただ大抵の場合、施設内での喧嘩は飼い主の責任であり施設側が関与しない規約が設けられています。
そのような場合、治療費の支払いや負担額も双方の飼い主で取り決めを行います。
ただ怪我をした直後ではお互いが冷静に話が出来ないこともあるので、
- お互いの連絡先を伝える
- 受診先の動物病院を確認する
- 病院への搬送方法を相談する
という点を念頭に置いておきましょう。
動物病院は病院ごとに治療方針や費用が異なります。必ずしも無条件で支払いに応じることが出来るとは限りません。
その場の感情論や責任論に圧倒されてしまう事なく、冷静に落ち着いた判断が必要です。
治療費用に関して不安や疑問を感じる場合は法律の専門家に相談をして、これまでの判例をもとに取るべき行動のアドヴァイスを得ましょう。
迷い犬を保護した時は
外出中や散歩中、自宅の庭先に迷い犬が入りこんでしまう事があります。
犬好きとして無事に保護をして、飼い主の元へ返してあげたいと思うものですが、必ずしも近所の犬、顔見知りの犬とは限りません。
もし迷い犬を一時保護した場合は、
- 最寄の警察署に落とし物として届け出る
- 最寄の保健所に保護をしたこと、身体的な特徴を伝える
この2点が必要です。
警察署では一時的に保護を受け入れてくれる施設もあります。届け出には費用が掛かりません。
ただし電話ではなく、自身で足を運び書類の記入が必要になります。
もし飼い主が警察署へ犬の脱走を届け出て入れば、全国のネットワークを通じて情報が共有され無事に帰宅することが出来ます。
犬は思わず脱走してしまったものの、我に返ると帰り道がわからずにパニックを起こし、驚くほど遠くまで逃げてしまう事があります。
自宅周辺の張り紙や声がけだけでは情報が届ききらないこともあるので、必ず公的機関に届け出をしましょう。
近所の犬の鳴き声で悩まされている時は
犬との生活には鳴き声によるトラブルが後を絶ちません。
中には昼夜問わず大声で鳴き、家族さえもお手上げ状態という事もあります。このようなトラブルがもし起きてしまった時は
- 集合住宅の場合は管理人、管理会社へ相談
- 戸建て住宅の場合は自治体へ相談
というように第三者への相談をまず行いましょう。
飼い主同士の直接的な注意や指摘は感情論になりやすく解決を遠ざけてしまう事があります。
適切で最良の方法を見いだせるように心がけておきましょう。
もし長期間の解決が見いだせない場合は地域の動物愛護推進委員などへの相談も効果的です。
自治体にはこのような窓口が設けられているので困った時は公的機関に相談をしましょう。
